2016年は4月に熊本地震が発生しましたが、
その時に騒動となった未来人の存在を覚えていますか？

未来人の存在を信じるとか信じないとかは別にして、
判断材料の一つとして情報を持っておく分には損ではないでしょう。

この記事では、
2016年7月18日に噂される地震予言情報と政府の地震予測方法の変更を内容をシェアします。

2016年7月18日の地震予言が話題になっている理由

2016年4月14日に熊本県で地震が発生し、
2016年4月16日に本震となる大地震が発生しました。

東日本大震災に比べると
大きな津波が発生しなかったこともあり
表面上の被害状況は少なく済みましたが
まだまだ避難生活を強いられている方も数多く
特に小さな子供や高齢者に関してはメンタル面での問題が表面化してきているようです。

そんな状況ですが、
2016年4月に話題をさらったのは
東大の名誉教授である村井俊治教授でもなく
地震解析ラボの早川正士さんでもなく未来人の存在です。

2011年3月に東日本大震災が発生した際に、
次は2016年4月15日で会おうという情報があったのですが
2ちゃんねるなどを中心に話題になっていたわけです。

で、
実際にふたを開けてみると
なんと未来人が来ると言っていた2016年4月に大地震が発生したということで
未来人は本当にいるのでは！？という情報が拡散されたわけです。

4月15日の後は、
5月17日に重要なことが・・・と表現し、
実際に2016年5月16日に茨城県で震度5の地震が発生。

その未来人が、
次は2016年7月18日に来ると言っている・・・

ということで、
次なる地震予言が2016年7月18日を指していると噂になっているわけです。

まず、
この未来人の存在を信じる信じないという情報もありますが、
7月18日ではなく、7月17日や7月19日に地震が発生する可能性もある。ということです。

今までも、
2062年未来人がまた会おう！と言っていた日付ドンピシャで地震が起こっていたわけではなく、前日や翌日に大きな地震が発生していたのです。

政府の地震本部は地震予測の方法を変更

ところで、
話は変わりますが
日本の政府が設置する地震調査研究推進本部では
熊本地震発生前に、熊本地域周辺で地震が発生する確率を
どのように数値化して表現していたかご存じですか？

ビックリすると思いますが、
なんと熊本地震の震源と言われる布田川区域においては
今後30年間の間に地震が発生する確率『0～0.9％』と予測していたのです。

海溝型地震と活断層地震では、
地震発生周期が違うのでなんとも・・・と言いたいようですが
政府がほとんど地震は発生しないであろう！と言っていた地域で
大地震が発生し、今後30年以内に70%以上の確率で大地震が起こると言われている
南海トラフ地域や首都直下型地震が恐れられている東京などでは未だ大きな地震は起きていません。

これを受けて、
日本の政府は未来30年での地震発生確率を
数値で表現するのではなく日本全国でランク付けすることで
日本全国の防災意識を高めようと考えているようです。

が、
これって簡単に言うと
政府をもってしても地震予測は出来ない！と言っているわけですよね。

地震予知は無理なので出来ることはリスクヘッジ

この状況どう思いますか？

未来人の存在や、
日本の地震学の研究者/学者さん。
日本国政府の存在。

様々な人たちが
我々の未来に起こりえる地震について
地震予知/地震予言/地震予測という形で
情報を発信してくださっていますが100％当たるものはありません。

そして、
その100％的中する情報というのは
今後も出てこない可能性が極めて高いと考えています。

そんなときに重要なことは、
以下の2点ではないか？と考えています。

1. 各家庭における防災の意識
2. 収入源のリスクヘッジ

東日本大震災の時もそうでしたが、
発生した地震そのもので被害を受けた人よりも
その後に発生した大津波によって被害を受けた人が圧倒的に多いわけです。

つまりのところ、
二次災害に対する防災意識をもっと高めていれば
被害をもう少しミニマイズすることは出来たのかもしれません。

また、
この東日本でも熊本地震でもそうですが、
多くの人が仕事を失ってしまったり就職できなかったり
借金だけ残ってしまったり、仕事のために被災地を離れられなかったり・・・

つまり、
金銭面で大きなマイナスを被ってしまったわけです。

今から過去について変えることはできませんが、
今日、日本のどこかに大地震が発生することも十分にあり得る地震大国ですから
単におびえるだけではなく、場所に捉われないインターネット上の収入源を作っておきませんか？

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